私的ダイジェスト『The Great Demographic Reversal』
人口構成は、経済を考える上で非常に重要な観点だと思います。ここでは、世界の人口動態がグローバル経済に与える影響を考察した掲題の本の内容を整理してみました。
１．書籍詳細
書籍名：The Great Demographic Reversal: Ageing Societies, Waning Inequality, and an Inflation Revival
著者名：Charles Goodhart, Manoj Pradhan
出版社：Palgrave Macmillan
出版年月：2020年8月
Charles Goodhart氏は、イングランド銀行で政策委員をつとめた経済学者で、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスの名誉教授。
Manoj Pradhan氏は、モルガン・スタンレーを経て、（ロンドンを拠点とする）マクロ経済リサーチ会社を創業したエコノミストです。
（なお、邦訳は、「人口大逆転」というタイトルで2022年5月に発売されています。）
２．全体構成
本書は全14章で構成されています。
前半では、中国や東欧の世界経済への統合と人口動態の変化が、過去数十年間の労働供給の拡大とインフレ抑制に果たした役割を説明しています。その上で、今後の高齢化が労働市場、インフレ、実質金利、所得格差などに及ぼす影響を論じています。
後半では、高齢化が進んできた日本でインフレが生じなかった理由や、自動化、インド・アフリカなどによる労働供給の可能性を検討しています。さらに、債務問題や財政・金融政策への影響を取り上げ、著者らの見通しを総合的に論じています。
３．議論の整理
この本は、「全世界という単位で、今後の経済をどう見るか？」について書かれています。主要なメッセージを一言でいうと、「人口構成の大逆転が近い将来にインフレ率と金利の上昇を引き起こす」ということになります。そして、その論旨としては、「世界の労働力供給量が物価の基調に大きな影響を及ぼす。これまでの30年間は供給過多であったためインフレが抑制されていたが、今後の30年間は世界の人口が高齢化するためインフレ率と金利上昇の圧力が高まるだろう」ということになります。
過去30年間に労働力供給量を著しく増加させた原因として、“グローバル化”と“世界の人口構成の変化”をあげています。“グローバル化”については、中国の台頭と東欧の世界貿易システムへの復帰を。“世界の人口構成”については、先進国において、生産年齢人口（15～64歳人口）に対する従属人口（＝年少人口＋老年人口）の割合が低下してきたこと、及び働く女性の割合が増加してきたことを挙げています。
一方で、今後の30年間については、“グローバル化の減速”と“世界の人口の高齢化”によって、労働力供給量は減少していくとしています。“グローバル化の減速”については、中国の労働力供給量が減少する点や、高齢化している先進国において介護サービスを自国内の労働力に頼らないといけない点をあげています。“世界の人口の高齢化”については、世界的な従属人口比率が転換点にあり、ほとんどの先進国や主要な新興国でこれからその上昇が加速していくと予想されていると指摘しています。さらに高齢化がすすむと介護に大きな労働力が必要となるため、他に割ける労働力がさらに減少するとしています。それらの結果として、労働市場が逼迫し賃金が上昇することで、インフレ率と金利上昇の圧力が高まると著者らは見ています。
金利については、高齢化に伴う貯蓄と投資のバランスの変化にも着目しています。高齢化によって家計の貯蓄が減少する一方で、企業による省力化投資などの需要は相対的に維持されるため、貯蓄が投資に比べて減少し、実質金利にも上昇圧力がかかると著者らは考えています。
（多くの先進国において見られる所得と富の不平等の悪化は、賃金上昇によって改善されると考える立場をとっています。）
また、高齢化が進んでいる日本で賃金が上がらなかった理由についても詳しく述べています。著者らの見解として、「これまで世界全体では労働供給量が増大しており、日本企業は（中国をはじめとする）海外へ生産拠点を移すことでそれを活用することができたため。すなわち、日本企業が利用可能な労働供給量は実際には増大していたため、（国内の労働力が減少していたにも関わらず、）賃金が上がらなかった」という趣旨の説明をしています。
さらに、高齢化に伴う年金・医療・介護費用の増加は、財政にも大きな負担をもたらします。著者らは、すでに積み上がった債務が、インフレに対応するための金利引き上げを難しくし、財政政策と金融政策の間に緊張を生じさせる可能性も指摘しています。
なお、“自動化”や“高齢者の労働参加”や“インドとアフリカの若い人口構成への期待”等想定される主な反論に対しても回答を用意しています。（長くなるため、詳細については割愛したいと思います。）
４．感想
実際に、今後の30年間インフレと金利上昇の基調が続くかについては、インフレ圧力とデフレ圧力のバランスもあるので今の時点ではどちらとも言えないと思いますが、（コロナによる供給ショックが収まった後も）長期のトレンドとしてインフレ方向に進んでいく可能性は十分あるように感じました。
個人的には、“高齢化”と“脱炭素”がインフレ圧力となる一方で、（ＡＩやロボットをはじめとする）“テクノロジー”や（インドやアフリカ等の中で成長の要件を満たした）“新興国”がデフレ圧力として相当程度作用するのではないかと思います。
また、高齢化によって貯蓄がどの程度減少するか、企業の投資需要がどの程度維持されるか等によって、実質金利への影響は変わるため、著者らの見通しがそのまま実現するとは限らないのではないかとも思います。
高齢化がインフレ要因になるという見方については、欧米の学界でも様々な意見があるようですが、物価や金利の方向性を考える上で、人口動態という変数に着目した議論には説得力があり、非常に示唆に富む内容でした。また、日本はもとよりアメリカでも社会保障にかかわる財政の持続可能性が課題とされる中、高齢化が財政を通じて金利に波及するという論点を考える上でも、有益な視点を与えてくれるように思います。
